寄稿:園生 智弘

TXP Medical 代表取締役医師。
東京大学医学部卒業。救急科専門医・集中治療専門医。
東大病院・茨城県日立総合病院での臨床業務の傍ら、急性期向け医療データベースの開発や、これに関連した研究を複数実施。2017年にTXP Medical 株式会社を創業。2018年内閣府SIP AIホスピタルによる高度診断・治療システム研究事業に採択(研究代表者)。日本救急医学会救急AI研究活性化特別委員会委員。全国の救急病院にシステムを提供するとともに、急性期医療現場における適切なIT活用に関して発信を行っている。

救急外来部門システムのスタンダードとは?

私は現役救急医で、自身で創業したTXP Medicalという医療IT企業を通じて日本全国の病院救急外来を日々回っています。その中で「救急のドクターは、ICU部門システムやら、問診アプリやら、画像のアプリやら、ドクターカーのアプリやら、色々欲しがるけれども、あまり使ってくれない」という声をしばしば耳にします。このような要望が出るのは、現時点で病院救急外来部門の”スタンダード”と言える製品が市場に存在しないこと、が理由として挙げられると思います。

例えば、集中治療室(ICU)や手術室(OR)なら、バイタルサインの経時的評価と薬剤・処置のオーダーに特化した重症系部門システム、放射線読影部門ならPACS画像を閲覧しながら読影レポートを記載する部門システム、さらにそこに音声入力機能までパッケージ化されている場合もあります。しかし、救急外来にはそのようなパッケージ部門システムが存在しません。

病院救急外来は病院内外の情報のハブであり、オペレーションが非常に複雑です。図1に一般的な病院救急外来の業務イメージを示します。ここに局所最適化を目指したシステムを複数導入して、情報が分断され、ツギハギ状態になっているのが多くの救急外来の実情です。しかし、一見非常に複雑な救急外来のオペレーションも、現場視点でよく考えると、パッケージ化することが可能です。本稿では救急外来のデータを統合し、救急外来部門システムのNew Standardとして進化を続けるNEXT Stage ERの経営メリットにつきシリーズ記事で紹介します。

NEXT Stage ERの3分説明動画

1)プレホスピタル

電子カルテはプレホスピタルの情報を扱うには向いていません。プレホスピタル、とは病院の電子カルテに患者さんの受付がされる前の部分を指し、具体的には「救急隊情報」「問診情報」「医療連携情報」がこれに当たります。電子カルテは、最重要な機能である診療報酬の計上に特化して開発されました。この観点ではそもそも「人物特定が確実でない、保険証情報を確認できない」プレホスピタルの情報を扱う必要性に乏しいのです。これに対して、救急外来の業務は常にプレホスピタルから始まります。

その代表格は救急車から救急外来にかかってくる受入要請電話です。ほぼ全ての病院でこの情報は口頭情報としてだけ共有されるか、紙媒体に記載されます。救急隊が持参した紙の活動記録票や、口頭申し送りを電子カルテに医師が打ち込む、また紙ベースの救急隊電話受け情報を病院の事務員がファイリングして月末に集計するという作業が日々行われています。この救急車受けの情報を電子化できる唯一のツールがNEXT Stage ERと位置付けています。

救急車お断り理由の見える化

これ以外にも、3次救命センターでのドクターカーやドクターヘリの覚知要請、夜間休日のwalk in患者の相談電話、紹介状のFAXとともに地域医療連携室から回ってくる転院搬送依頼、などが救急外来で日々発生するにも関わらず電子カルテに入力できない情報です。さらに、最近注目を浴びているRRS (ラピッドレスポンスシステム・院内急変対応。当然の事ながら面会にきた家族が倒れる場合もあります。) の発生や、災害医療 (高速道路トンネル内で玉突き事故、10名の傷病者が発生。) などのシーンも電子カルテでは全くカバーできません。

NEXT Stage ERの患者情報登録は常に、”プレホスピタルでの情報発生時点”です。救急車の情報は受入要請電話の時点で情報登録が可能です。実際に患者が来院して確定患者IDが出来上がった時点で「プレホスピタルの仮情報」と「病着後の患者IDに紐づいて持っている情報」がマージされます。このマージ機能のパッケージ化こそ、プレホスピタルに価値を発揮するNEXT Stage ERシステムの真髄と言えるでしょう。

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